【積立投資のデメリット】
①元本保証がない
→長期・積立・分散投資で元本割れリスクを下げることができる
②商品が値上がりし続けると不利になる
→何年経ってもいつまでも価格が上昇し続ける商品はない
③手数料・税金がかかる
→NISAなiDeCoなどの非課税制度を利用する
(P.19)
【投資信託にかかる運用コスト】
①購入時手数料
投資信託を買うときかかる手数料
→かからないものを選ぶ！
②信託報酬
保有している間、ずっと支払う手数料
→低いものを選ぶ！
③信託財産留保額
投資信託を解約するときにかかる手数料
(P.23)
【投資の目標金額を決める】
｢いつまでにいくら貯めるか｣という目標を決めることで、毎月の掛金や、利回りがいくらの商品を選ぶかを具体的に考えることができます。運用利回りは、高くても5～7％が目安です。この数字を元に、自分のプランを検証しましょう。
投資で失敗するのは、明確な目標がない人です。目標なく漠然と資産運用に取り組んでも、途中で挫折してしまいます。(P.28)
→金融庁の「資産運用シミュレーション」で目標金額から必要な利回り・投資期間を計算することができる。
【国債の種類】
国債は日本だけでなく、多くの国が発行しています。なかでも米国債は、格付がとても高く、世界中で活発に取引されています。格付が高いにもかかわらず金利が1％を超えるときもあります。この米国債には｢利付債｣と｢ストリップス債｣の２種類があります。利付債は、通常、元本部分と利息部分で構成されていて、保有していると定期的に利息が支払われます。一方、ストリップス債は、割引で販売されて満期になると額面の金額が受け取れる債券です。利息の支払いはなく、持っている間の金利は元本に組み込まれるため、福利効果を得やすいのが特徴です。より資産形成に向いているのは、米国ストリップス債です。(P.44)
ETFは、指数に連動した値動きを目指す方法で運用されています。インデックス型に似ていますが、投資信託が特定の金融機関でしか売買できない一方で、国内のETFは全国の証券会社で取り扱われており、取引所の取引可能時間であれば好きな時間に売買ができます。(P.50)
→投資信託より信託報酬が安いが、積立で購入できる金融機関は限られていて、積立を行うためには都度自身での購入手続きが必要になる。
【REIT】
REITは、賃料収入や不動産価格の値上がりによる利益の配分が主な収入源です。不動産市場は景気の影響を受けやすいと言われますが、家賃を払う人が急にいなくなるわけではありません。賃料収入によって安定した利益を望むことができる点は大きなメリットと言えるでしょう。(P.52)
→利回りが安定、一方で不動産が被災した際に利益が失われるデメリットも。
【外貨預金はペイオフ対象外】
外貨預金は、円預金よりも金利が高い外国の通貨に換えて預金する運用方法です。FXより外貨預金のほうがデメリットは多いとされています。
外貨預金では、円を外貨に換えるときと外貨を円に換えるときの両方で手数料が発生するため、FXよりも手数料が高額になります。ほかにも、円高に動くと損失が続いてしまう、元本の1000万円までが保証される｢ペイオフ｣の対象外など、安定感に欠ける運用手法と言えます。(P.62)
【貯蓄型保険はデメリットが多い】
｢貯蓄型保険｣は、掛金を積み立てるタイプの保険で、契約満期や中途解約のタイミングでもお金を受け取れます。資産運用に取り入れる人もいますが、あまりおすすめできません。
保険料に占める手数料が高い(円建保険:保険料の2～3％、外貨建保険:保険料の6～8％)上、中途解約をすると元本割れとなる可能性が高いためです。手数料の高い保険商品に長期にわたって加入し続けることになります。
(P.62)
【金融機関が納税手続きを行う口座】
将来的には株式などのつみたてNISA以外の投資も行いたいと考えるのであれば、｢特定口座(源泉徴収あり)｣を選ぶとよいでしょう。金融機関が納税の手続きを行ってくれるため、確定申告の手間を省くことができます。(P.74)
→新NISAではどうなっているのだろう。
【バランス運用を意図した分散投資】
攻守織り交ぜたバランス運用を目指すのであれば、国内の債券・株式と海外の債券・株式に均等に投資する｢ニッセイ・インデックスバランスファンド(4資産均等型)｣、｢SBI・全世界株式インデックス・ファンド｣、日本株に投資する｢eMAXIS Slim 国内株式｣シリーズを組み合わせるとよいでしょう。この３本の組み合わせで債券25％と株式75％の分散投資をしつつ、世界中の株で利益を狙えます。(P.78)
【金融庁の資産運用シミュレーション】
目標金額に対して毎月いくら積み立てればよいかを計算するときに役に立つのが、金融庁のホームページで公開されている｢資産運用シミュレーション｣です。｢積立金額｣｢想定利回り｣｢積立期間｣を入力すると自動で計算してくれます。
【iDeCoとは】
最大のメリットは節税効果です。運用益に税金がかからないだけでなく、掛金が全額所得控除されるという、つみたてNISAにはない強みがあります。一方で、iDeCoは老後に向けた年金制度の１つであるため、原則60歳以降でないと受け取れません。(P.88)
→企業年金なしの会社員は月額2万3000円、年額27万6000円が上限。
【新NISAの概要】
人生100年時代の資産形成を支援するため、2024年から、一般NISAの制度が一部変更されます。
この改正により、合計で年間122万円までの投資に対する利益が非課税となります。
また、新NISAは、つみたてNISAと同様に積み立てる｢1階部分｣と、自由に投資できる｢2階部分｣に分けられることになりました。原則として、1階部分に投資をしていないと、2階部分への投資を行うことはできません。ただし1階部分上限まで積み立てる必要はなく、少額でも積み立てを行えば2階部分が使えるようになります。
新NISAの1階部分で投資できるのは、つみたてNISAの対象になっている投資信託です。
【四季報でスクリーニング】
売上高だけが伸びているときは、経費の使い方に問題がある場合も考えられます。一方、営業利益だけが伸びているときは、経費を削減しているだけの場合もあります。
株式上場している会社は約3800社ありますが、この2つが5年間伸び続けている企業でスクリーニングすれば、50～100社程度に絞れることでしょう。(P.114)
【株価チャートの簡易的な見方】
チャートには、出来高や一目均衡表といったような指標がたくさんありますが、いくつも指標を使う必要はありません。株価の値動きを時系列で表示した｢ローソク足｣と、一定期間の価格の平均値を計算して折れ線グラフで表した｢移動平均線｣の表示のみで十分です。
(中略)
チャートを見るときは、長期的なスパンでの動きを確認するようにしましょう。長期にわたって上昇トレンドが続いている銘柄は、今後も安定した業績が見込めます。(P.118)
【FIREの4％ルール】
FIREとは、｢経済的に自立し、早期退職を目指す｣というものです。単に大金を稼いで仕事の一線から引退するというものではなく、支出を削り、その削ったお金を投資に回して、その収入で不労所得を増やし、経済的にも自立するというものです。
FIREには｢4％ルール｣というものがあります。リタイア後の資産運用について、支出を元本の4％未満に抑えることができれば、高い確率で30年以上資産を維持できるとされている理論です。
つまり、年間支出の25倍の資金があれば、FIREできるということです。
FIREでは、配当金による収入を狙うことが一般的です。しかし、だからといって高配当の銘柄に集中投資してしまうと、そこが業績を悪化させると共倒れになってしまうため、FIREする場合も、｢分散投資｣が必要です。
(P.124)
→たばこ会社のように、高配当だが業界全体が先細りな企業もある。
【インデックス型投資信託の種類】
インデックス型では、信託報酬が安い｢eMAXIS Slim｣シリーズがおすすめです。国内株式に投資したい場合は｢eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)｣、外国株式に投資したい場合は｢eMAXIS Slim 先進国株式インデックス｣があります。前者はTOPIX、後者はMSCIコクサイ・インデックスが対象インデックスです。
それ以外では、｢SBI・全世界株式インデックス・ファンド｣があります。世界中の大中小株約9000銘柄の動きを元にしているため、世界経済の成長の力を借りながら増やすことができます。(P.132)
【順張り・逆張り】
株式投資では株価が上昇中の株を買う｢順張り｣と、下降中の株を買う｢逆張り｣という方法があります。逆張りがうまくいくと大きな利益を得ることができますが、逆張りを軸とする投資はリスクが高く、避けたほうがよいです。
初心者のうちは、順張り投資で堅実に利益を増やしていきましょう。銘柄選びに自信が持てないうちは、好成績を収めるアクティブファンドが投資している銘柄を購入する｢コバンザメ投資｣もよいでしょう。(P.138)
【売却時のルールを決めておく】
株やFXを行う際には、同時に売る基準も定めておきましょう。売却時のルールとしておすすめなのは、｢価格が20％上昇したら売って利益を得る、10％下落したら損切りする｣ことです。
ポイントは損切りを浅く設定しておくことです。人間は損をすると、その損を取り返すためにさらにリスクを取ってしまう傾向にあります。リスクを取るということは取り戻せる可能性がありますが、お金を失う可能性も高いのです。
なかには｢20万円儲かったら(10万円損したら)売却する｣という金額ベースの考え方もあります。投資を始めたときや投資金額が少ないときは、金額ベースで始めると分かりやすいのでおすすめです。その後、投資金額が増えていったら、比率ベースの基準へと切り替えるとよいでしょう。(P.140)
【コア・サテライト戦略】
投資の基本となる考え方に｢コア・サテライト戦略｣というものがあります。
資産を安定的に運用する｢コア｣と、積極的に運用する｢サテライト｣に分け、自己の資産のうち、コア部分を7～9割、サテライトは残りの1～3割で運用する手法です。
→値動きだけで利益を得ようとすることを、｢投機｣という。
【GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の投資戦略】
世界最大と言われている機関投資家は、私たちの年金を運用しているGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)です。
年金を預かっているゆえに運用の失敗が許されないGPIFが、安定的に利益を増やすことができているのは、コア・サテライト戦略を守ってポートフォリオを組んでいるからです。
いかに資金を減らさず、増やすかを考えられたGPIFのポートフォリオは、堅実に運用したい人にとって参考になります。
GPIFの運用先は、国内外の債券、国内外の株式の４項目で、それぞれに25％ずつ投資しています。また、時価の変動などによって配分が微妙に変化していきますが、たとえば国内債券は±7％までならこの配分から乖離してもよいと決められています。この配分を守っていることで、GPIFは2001年以降の収益率は3.37％、累積収益額は85.3兆円に及びます。
(P.154)
【投資生活の流れ】
預貯金スタート
生活費３ヶ月分のお金を貯める。
それまでは投資をしない
↓
３ヶ月分預貯金完了
1000～3000円程度の少額投資を開始
おすすめ つみたてNISA
↓
総資産300万円
・毎月の給料から預貯金に回す割合を減らしてOK
・余裕があればサテライト資産を増やしてもよい
(P.157)
→最初はコア資産をつくる
【若い人は複利効果を味方につける】
若い人こそ、長期でコツコツと資金の基盤を築くことが先決です。20～30代は、資産の7～9割をつみたてNISAなどの非課税制度で長期積立投資、1～3割を積極運用・短期投資に使うようにしましょう。配当金狙いの個別株もサテライト資産に含めて考えたほうがよいです。(P.158)
→複利効果を味方につける
【リバランス】
資産配分の偏りを元に戻すことが｢リバランス｣です。長期分散投資を行っている場合には頻繁にリバランスをする必要はありません。
資産配分の確認は年に一度でOK。リーマンショックやコロナショックなど社会的に大きな変化があったときに対応するくらいがちょうどよいでしょう。
リバランスの際には積み立てればNISAやiDeCoなどの資産だけでなく、預貯金を含めたポートフォリオ全体の比率で考えるようにしましょう。一般的に、値上がりしている資産を売却し、値下がりしている資産を買い増してリバランスを行います。(P.162)
【一時的な下落に動揺しない】
コツコツ長期投資している資産の価値が大きく下落したとき、｢このまま保有したら損失が大きくなってしまうのではないか｣と不安になる気持ちもよくわかります。しかし、値下がりしたときに売却するのは大きな間違いです。売却してしまうと、その後値上がりしても資産は回復せず、お金が減ったままになってしまうからです。
下がり続ける相場はこれまでありません。将来的には元に戻ることがほとんどですので、長期積立の資産を売るのはこらえてください。リーマンショック時に暴落した相場も10年後には回復し、結果的に大きな利益を出しています。(P.164)
→短期投資の場合は損切りの発想も必要。
【投資していることを忘れるくらいで丁度よい】
ほったらかし投資は、最初に設定するだけで、後は放置するだけの投資法で、どんなに忙しい人でも手間をかけずに、堅実にお金を増やしていくというスタイルです。暴落時に売らないことが大切ですが、最良の方法は｢ほったらかし投資｣をしていることを忘れることです。(P.166)
→購入価格は一定でドルコスト平均法を活用する
【価格変動リスク】
価格変動リスクが大きいということは、大きなリターンを得られる可能性もあると同時に、大きな損失を被る可能性もあるということです。
価格変動リスクの指標は、一般的に｢標準偏差(値動きのバラツキ度合い)｣が使われます。
この数字が大きいほどリスクが大きく、小さいほどリスクが小さいと判断ができます。
(P.170)
【お金の情報源】
お金全般の動きを俯瞰するためには経済誌やマネー誌などの雑誌が適していますが、インターネット上でもSmartNewsの｢経済｣｢マネー｣カテゴリーでお金関連のニュースを効率的に見ることができるため、おすすめです。
