ねこみんの投資生活

ふつうの塾講師が適応障害をきっかけに投資を勉強していくブログです

【読書17冊目】ど素人サラリーマンが元手5万円スタートでできた！オートモードで月に18.5万円が入ってくる｢高配当｣株投資 長期株式投資

【日本株に投資する理由】
私が、その投資先のほとんどを日本株としている理由が５つあります。
①日本株の方が税制上有利となっている。
②日本株の方が企業価値の観点から相対的に安く買える。
③日本株の中にも、世界屈指の国際優良企業は存在し、選択肢は豊富にある。
④グローバルに事業を展開している日本の国際優良企業へ投資することは、国際分散投資と同義であるという認識を持っている。
⑤株主優待制度は個人投資家にとって圧倒的に有利な条件で投資できるため、これを活用しない手はないという認識を持っている。
(P.13～14)
→米国株では株主優待制度は無い。
 
【日本株の配当控除】
最近ではFIRE(Financial Independence,Retire Early：経済的に自立して早期にリタイアすること)がブームとなっていますね。
もしも、リタイア後の生活費を配当金でカバーしようとお考えであれば、やはり日本株の方が圧倒的に有利です。
なぜならば、日本株については｢配当控除｣という制度があり、一定の配当金額までなら、所属税の正味税率を0％とすることができるからです。
どういうことか、説明しますね。
株で配当を得た場合、その額によっては、確定申告をする必要が出てくるかもしれません。その際に、総合課税を選択して確定申告をするのです。すると、課税所得金額が330万円未満であれば、所得税の税率は10％なのですが、それと同時に配当控除も10％となり、所得税の正味税率が0％になります。
このメリットはとても大きいでしょう。
ここで具体的に、配当金にどの程度の課税がされているのかを見ていきましょう。
たとえば、私の2021年の税引き前の配当額は275万円でした。
もしもこれがアメリカ株における配当額だったら、税引後は198万円となります。
ですが、日本株の配当だったため、実際は223万円(NISA非課税額4万円を含む)となりました。これはかなり大きな違いだといえるのではないでしょうか。
日本株には、このように有利な税制を活用できるという魅力もあるのです。(P.16～18)
→米国株では売却益・配当金に対してまず米国で10％源泉徴収され、日本でさらに20％が源泉徴収されるため、トータルで28％が課税される。これは長期リターンを考えたとき、無視できない額になる。
 
【投資の赤本】
2010年は、今の投資手法を確立させた年でした。きっかけは、｢株式投資の未来｣(ジェレミー・シーゲル著、2005年 日経BP社)を読んだこと。
今でこそ通称｢赤本｣として、個人投資家の間では教科書的な存在となっていますが、当時はアマゾンの評価レビューも5件なくて、知る人ぞ知る的な投資本でした。
あの頃、本屋に並んでいる株式投資の本を手当たり次第に読み漁っている中で、たまたま出会うことができた、私にとって運命の本です。
この本で推奨されている投資配分は、50％を株価指数に連動したインデックスファンドで保有して、その余りを高配当、多国籍企業、医薬品セクター、生活必需品セクター、業績に対して割安な銘柄、という視点でそれぞれ分散して投資するというものでした。
この本を読むまでは、私の投資基準はどこかぼんやりとしていましたが、これ以降は、歴史的にリターンの高かったセクター(医薬、トイレタリー、エネルギー)へ集中的に投資を進めていくようになります。(P.53)
→優れた投資家は、みな｢運命の本｣を持っている。バフェットにとっての｢賢明なる投資家｣のように。
 
【覚えておきたい3つの指標】
たとえ1％でも勝率を上げることができるならば、その努力を惜しむべきではないと思いますが、投資初心者がここで紹介する投資指標を学んで株式投資に臨むならば、相場で生き残る確率は1％どころではなく、数十％は上がるでしょう。
それ程までに原則的な指標であり、今後の投資人生で活用していかなくてはならないものとなります。
最初に覚えておきたい投資指標は３つだけ。逆に言えばこの３つの指標さえ覚えれば、あとはその解釈を深めていくだけで、投資技術は飛躍的に向上します。
ぜひこれを機に覚えてしまってください。
 
①配当利回り:１年間の配当によるリターンが、投資額の何％となるのか表したもの。
②１株利益(EPS):１年間にその会社がいくら稼いでいるのか、１株当たりで表したもの。
③株価収益率(PER):株価が１年間の利益の何倍になっているか表したもの。
(P.69～70)
→PER＝株価/EPS(1株あたりの純利益)で求められる。目安は15倍程度が適正、20倍以上が割高。
 
【減配を避けるために】
配当を受けとるために投資したものの、企業業績が悪化して株価が下落し、さらに配当まで減らされてしまっては元も子もなくなってしまいます(配当が減額されることを｢減配｣と言います)。
この減配を避けるためには、どのような企業へ投資したらいいのでしょうか。
難しく考える必要はありません。これまでに減配したことのない銘柄を選択するだけです。
過去に支払われた配当金額の推移は、各企業が作成している有価証券報告書で確認できます。ですが、多くの企業では、個人投資家向けに分かりやすい資料を作成してホームページで公開していますので、それらを活用した方が便利でしょう。
資料は、インターネットで｢会社名｣｢IR｣｢株主還元｣｢配当金｣等のキーワードを入れて検索すれば、容易に見つけることができます。
ここで言う｢IR｣とは、Investor Relationsの略で、企業が投資家に向けて情報発信する活動等を意味し、決算情報や業績、格付け等、投資の判断に必要な情報が公開されています。
(P.80～81)
 
【配当はプロテクター＆アクセル】
安定配当株のへの投資は、株価の変動はあれども、減配される可能性が低いことから、安心して保有を続けることができます。場合によっては、株価が下がった時に買い増しすることで、保有株式の配当利回りを高めることもできるのです。
そして、大抵の場合、配当が安定している企業は業績も安定しており、株価が一時的に下がったとしても、気が付けば戻していることもよくあります。
長期的視点では、株価が下がった時に株を買い増しておけば、株価が戻った時には投資元本に対する配当利回りが上昇するのとともに、キャピタルゲイン(株を売却することで得られる利益)も得ることができます。
ペンシルベニア大学経営大学院教授であるジェレミー・シーゲル教授の言葉を借りるならば、配当とは｢下落相場の安全装置(プロテクター)｣でありながら、｢上昇相場の加速装置(アクセル)｣でもあり、投資を長く続けていく上で重要な役割を果たしてくれるのです。
(P.84)
 
【EPSと配当性向】
EPSが増加傾向にあれば、ビジネスは順調であることが読み取れます。
EPSが減少傾向にあれば、ビジネスに問題を抱えている可能性があります。本業で稼げなくなれば、配当を出す余力もなくなっていくので、こういった企業への投資は避けた方が無難です。
一般的に企業は、稼いだお金の中から配当を出します。稼いだお金のうち、どの程度の割合を配当として支払ったかを｢配当性向｣[配当金額÷EPS×100(％)]と呼んでいます。
たとえば、EPSが100円で、1株配当が50円であれば、利益の半分を配当に出しているため、配当性向は50％。
配当性向が高いと利益の多くを配当に出していることになり、将来の増配期待は薄れます。また、業績が悪化した際には減配を余儀なくされる可能性もあります。
一方、配当性向が低ければ、多少の業績悪化があったとしても、利益の範囲内で配当を実施できる可能性は高く、また、事業が堅調であれば、配当性向を引き上げることで将来の増配も期待できるでしょう。
｢EPSの推移が安定していて、配当利回りは高く、かつ配当性向が低い銘柄はないだろうか｣
こういった視点を持っておいて損はありません。(P.90～93)
 
【PER15倍程度の根拠】
PER15倍程度が適正と考えられているのは、すべての業種を含んでの平均値です。
そもそも、各業種で平均PERは異なっており、業種によっては高いPERが許容されたり、低いPERでも妥当と判断されたりすることはよくあります。
したがって、自分が投資を検討している銘柄のPERを調べた上で、その銘柄が属する業種における平均的なPERを確認し、比較検討する必要があるということ。
また、PERを見る時は、単年度の利益だけで判断しては、その銘柄の実力を読み違えてしまい、投資機会を逸する可能性がありますので、注意が必要です。
通常、ネット上で掲載されているPERは、実績EPSを根拠に計算された実績PERや、企業の業績予想を根拠に計算された予想PERです。
リーマンショックやコロナショックのような暴落が発生した時には、業績が大幅に悪化してしまいます。
そのため、直近1年だけの利益をもとに算出されたPERでは、本来の実力から乖離した異常値が算出されてしまうのです。(P.94)
→PERは横(業界)にも縦(経年)にも見る必要があるということ。
 
【複数年度の平均を出す】
単年度での算出に問題があれば、複数年度の平均から、より妥当な数値を算出すればいいのです。
とはいえ、業績もあまり昔にさかのぼってしまうと、直近のビジネスモデルで稼いだ利益とは大きく異なったデータを反映してしまう可能性があるため、過去5年程度がちょうどよいでしょう。
(中略)
EPSを過去5年分の平均で計算します。実際にNTTのEPSを用いて計算してみましょう。
2016年度からNTTのEPSの推移は、195円、228円、220円、231円、248円となり、5年平均で224円。
仮に株価が3000円とすれば、3000円÷224円≒13.4倍となり、これが過去5年間の平均EPSをもとに計算されたPERです。(P.95～97)
 
【バリュートラップにご用心】
業績向上局面においては、｢PERが低いところで投資できれば、割安に買えている｣という認識で概ね正しいでしょう。
その一方で、低いPERで投資しても、割安に買えているとは限らないケースがあることも知っておいてください。
業績悪化傾向にある銘柄で起こりやすく、割安に買ったと思ったらさらに業績が悪化して割安でなくなってしまうという、いわゆる｢バリュートラップ｣と呼ばれる事象です。
たとえば、投資を検討している銘柄の株価が100円で、EPSが10円だったとしましょう。
PERは100円÷10円で10倍となるため、割安だと考えて投資をします。その時点ではたしかにPERは10倍ですので、割安と考えられます。
ところがその後、業績悪化が見込まれ、EPSが5円に減少したらどうでしょう。
すると、先ほど100円で投資した株のPERは100円÷5円で20倍になってしまい、割安とは考えられなくなるのです。
このような業績悪化には多くの場合、株価の下落がともないますので、株価は100円から50円に下落して、PERは50円÷5円＝10倍となり、株価は半値になっているにもかかわらず、PERはもとの水準に戻ります。
このように、｢安いと思って投資したけど、実は安くなかった｣というのがバリュートラップです。(P.98～101)
→業績が安定している企業の株を買うのが一番。
 
【自社株買い】
株主還元では、配当の他に自社株買い(自己株式の取得)という手段が取られることがあります。企業がすでに市場に流通している自社の株式を買い戻すことで、1株利益の向上による株価上昇が期待できるというわけです。
また、株主還元に積極的な企業は、自社株買いで取得した株式をしっかりと消却(保有する自己株式を消滅させること)しています。このあたりもあわせてチェックしておきましょう。(P.102～103)
→自社株買いすることで、市場に出回る株数が減り、1株あたりの利益が減る。
 
【セクターで投資対象を見る】
世の中には、利益率の高いセクターと低いセクターが存在します。
たとえば、医薬は開発に莫大なコストと膨大な時間を要しますが、新薬として承認されれば、製造原価自体は低いため、売れば売るほど利益が積み上がっていくのです。
このような商品を取り扱っている会社の利益は、当然大きくなります。
ジェレミー・シーゲル教授の研究では、儲かる業種は、ヘルスケア(武田薬品工業やアステラス製薬等の医薬品、HOYAやテルモ等の医療機器メーカー等)、トイレタリー(花王、ユニ・チャーム等)、エネルギー(INPEX等)とされています。
いずれも売上に対しての営業利益率が高く、そのような会社への適正な価格で投資ができているならば、将来のリターンも期待できるでしょう。(P.103～104)
→特に医薬品業界は、高齢化社会という長期潮流もある。
 
【安全域の意味】
伝説の投資家であるウォーレン・バフェット。彼の師匠として有名なベンジャミン・グレアムは、名著｢賢明なる投資家｣の中で｢安全域｣について以下のように記載しています。
 
｢安全域の考え方は、割安銘柄に適用することでさらに明白なものとなる。割安銘柄は本質的に、株価がその株式の評価価値よりも安い状態にあるわけで、その差がすなわち安全域である。安全域は、計算ミスや運の悪さを十分に吸収する効果がある。｣
 
株式投資では、想定外の事態に直面することが多々あります。順調だった業績が急に悪化したり、安定的だった配当が減額したり、毎年楽しみにしていた株主優待が突然廃止になったり等、これらは決して珍しい話ではありません。
このような悪い材料が出ると、株価は下落することが多いのですが、もともと株価が安い時に投資できていればダメージは少なくなります。
これが｢安全域｣を確保した投資なのです。
端的に言えば、｢もともと株を安く買っていれば、仮に暴落が起きても自分の投資元本に対しての下落率は限定されるから、株を安く買っておくことは大切ですよ｣ということになります。(P.106～107)
 
【配当記録をつけておく】
毎年の配当金が増え続けていたとしても、意識しなければ実感することはできません。
また、意識はしていても、記録をつけておかなくては振り返って検証することができません。
なので、配当金が振り込まれた際には必ず記録をつけるようにし、また、余裕があれば1年間に受け取るができる予想受取配当金の一覧表を作成してみましょう。
投資をする都度、記録をつけていれば、着実に受取配当金が増加していることを実感でき、記録することが楽しみになってくるでしょう。
このように、受取配当金の記録をつけることを習慣化し、資産形成が進んでいることを｢見える化｣することは、長期投資のモチベーションの維持に寄与してくれるはずです。
(P.113～114)
 
【高配当銘柄も分散投資】
ある程度の余裕資金があり、一括投資ができる状況にあったとしても、買った直後に暴落が発生してしまったら、その精神的な負荷は甚大となり、投資初心者が耐えるには苦しい展開となってしまいます。
一括投資でも時間軸を分散させながら投資しても確率論的には同じかもしれませんが、精神的負荷という観点からは、少しずつ買っていく方が株式市場から退場させられることなく、投資を長く続けられる可能性が高いのではないでしょうか。(P.118～119)
→ボーナスが出たらまとまった金額を証券口座に入れておき、そこから毎週・毎月分散して投資していくという方法がとれそう。
 
【まずは1株ずつ始める】
現在では、破格の手数料で1株ずつ投資できるサービスがネット証券を中心に提供されていますので、個別株を1株ずつ積み立てても手数料負けしない環境が整っています。これを活用しない手はないでしょう。
毎月、1万円を積み立てるとしても、その選択肢は無限にあります。自分が気になった銘柄へ試しに投資してみて、上手くいきそうであれば翌月も買ってみるなど、運用の幅や試行錯誤の機会が増えます。
また、1株ずつ積み立てていけば含み損を抱えづらく、100株単位で買うよりも投資金額がかなり少なくてすむことから、精神的負荷も少なくなり、結果として投資を長く続けることに寄与してくれるでしょう。
株主優待制度を導入している企業であれば、1株ずつ投資をしていき、いずれは100株を保有して株主優待を受け取れるようになるという、違う視点からの目標も生まれるはず。
1株ずつゴールに向かって進み、100株保有して株主優待が自宅に届いた時には感動もひとしおでしょう。(P.125)
 
【配当金を再投資して複利効果を得る】
｢配当金を受け取ったら、そのお金で好きなものを買おう｣という人もいるでしょう。
配当金を使うことで投資を続けるモチベーションが維持できるのであれば、それも一つの形だと思います。
その一方で、受け取った配当金を再投資することで、資産形成がより加速するという事実もあります。配当金で投資した株式がさらに配当金を生み出して、雪だるま式に資産が増えていく、いわゆる｢複利効果｣です。
配当金を楽しみつつも、その一部を再投資して複利効果の恩恵を享受するという習慣をつけて、バランスの取れた投資ができればベストでしょう。(P.126)
 
【キャッシュ・イズ・キング(現金は王様)】
株価の暴落が起きると、必ずと言っていいほどこの文言を目にします。
株価が大幅に下落しても、現金自体の価値が急激に下がることはありません。それだけではなく、これまでよりも安く株が買えるので、暴落時においては、現金の相対的な価値は上昇していると言えるでしょう。
株価が順調に感動している時は、現金の価値は皆から忘れ去られています。現在の日本では、銀行に預けていても金利がほとんどつかないことから、投資に回さないと損だという発想が生まれ、余剰資金のほとんどを投資にまわしてしまう方もいるようです。
しかし、一旦株価が暴落すると、多くの投資家が株式を保有していることの恐怖心から、株式を売却してしまいます。
その時に、ある程度の投資資金が確保されていれば、いつもより安く株を買うことができます。現金のおかげで機動的な投資ができるので、ピンチがチャンスに変わるのです。
このように、現金を確保していることは精神的なゆとりにもつながり、長期投資を続けていく上で大切な要素となります。
株価が好調な時にも、あまり前のめりになって投資することは避けた方がよいことは覚えておいてください。(P.132～133)
 
【株：現金の比率を一定に】
仮に100万円の投資資金があったとします。
30歳の方であれば、30％である30万円を現金で確保しておき、70％の70万円を投資資金へ。
50歳の方であれば、50％の50万円を現金で保有し、残り50％の50万円を投資にまわします。
比較的失敗が許容される若い時には、多少のリスクを取って株式で運用します。
一方、失敗した時に取り返しが難しい年齢になるにつれて、現金比率を高めて不測の事態に備えるというわけです。
また、現金比率を一定に保つことで、株価が高い時には投資を控え、株価が安い時には投資を実施するという調整を行います。
どういうことかというと、たとえば50歳の方が100万円を、株と現金の比率50:50で保有していたとしましょう。
この時、株価が50万円なら、現金も50万円になります。
その後、株価が2倍となり100万円になると、株価100万円、現金50万円。株66.7％で現金33.3％となります。
現金比率が50％から33.3％に減少したので、  50％に戻すために株を25万円分売却して調整します(リバランスと呼ばれています)。
これで株75万円、現金75万円となりますので、その比率は株50:現金50に戻ります。
このように一定の現金比率を保つことで、多くの個人投資家が株式市場から退場させられる理由となっている暴落相場においても、投資を続ける体制を整えることができるのです。
このリバランスについては、毎月のように実施する必要はありません。1年に1回、時間がある時にでも実施しておけば十分でしょう。
(P.134～136)
 
【下落は年単位で継続する場合がある】
暴落が発生しても、その日のうちに底値を付けたものもあれば、サブプライムローン危機とリーマンショックでは1年3ヶ月程度、また、ITバブル崩壊のように3年程度かけてジリジリと底値を切り下げていくパターンもあります。
しかしながら、私たちが想定しておかなくてはならないのは、最悪の事態です。
したがって、ITバブル崩壊を参考にして、3年程度は下落し続ける可能性を念頭に置いておいた方がよいでしょう。(P.147～149)
→歴史に学ぶと、現在を相対化できる。株式投資の過去100年の歴史を学んでみよう。
伝説のファンドマネジャーが見た日本株式投資100年史 https://amzn.asia/d/dJNSdfE
 
【暴落時のPBR】
PBRとは、株価を1株当たり純資産で割ったもので、1倍でその企業の解散価値と等しくなるため、1倍程度がおおよその株価の底値と言われることもあります。
実は、コロナショックでも、リーマンショックでさえも、日経平均株価のPBRは0.8倍を割っていません。
どんなに絶望的な状況にあっても、日経平均株価の下限はPBR0.8倍程度だと覚えていれば、心の支えになってくれます。(P.155)
 
【永久保有銘柄一覧(2021年12月17日現在)】
(P.159)
 
【買いのタイミング】
業績が堅調な時は、PERが高くなりすぎていないかに留意しながら、投資判断をおこなえばよいでしょう。
業績の悪化にともない暴落が起こると、株価が下落しているにもかかわらずPERは跳ね上がります。
景気敏感株についてはこの時が買い時であることも多いのですが、判断が難しく、投資初心者が参考にできるものではありません。
(中略)
株価が暴落してどこまで下げるか分からない不安な時期には、PBRの下限値を確認して、｢そろそろ底値付近だから、反転攻勢の買いを入れよう｣といった投資判断に、ある程度の精度をもって応えてくれるはず。
また、配当をどの程度出すのか、自社株買いをおこなうのか等の株主還元方針も、定期的にチェックしておきましょう。3年程度で更新されている中期経営計画の策定時に、大きく変更されるケースもありますので、株主にとって不利益な内容になっていないか、確認しておいて損はありません。(P.160)
 
【証券口座に移したお金は「なくなったもの」と考える】
給料が入ったら、まずは投資資金を確保しましょう。
その際に気を付けてほしいのは、無理をしないことです。
無理して証券口座へ多額の資金を移したものの、生活費が足りなくなってしまい、証券口座から引き出してしまうと、いつまでたっても運用資産は育ちません。
そういったことは一度おこなうと、クセになります。
投資にあてるのは、｢証券口座へ移したお金は、なくなったのと同じ｣という覚悟を持てる程度の金額にしておきましょう。
急がなくても大丈夫です。大きな金額を運用するのは、経験を積んで実力がついてからでも決して遅くはありません。
ちなみに現在では、銀行口座から証券口座へ送金する際、即時入金サービスの手数料はほとんどの証券会社で無料となっていて、かつ、スマートフォン上の操作だけで簡単に資金を移すことができます。
なお、1株投資をする際には、手数料をチェックしてください。
証券会社によっては、買付手数料が無料でも、売却時に手数料が高くなっていたりするケースがあります。
ご参考までに、私はSBIネオモバイル証券で1株投資をおこない、往信SBIネット銀行から送金しています。
SBIネオモバイル証券は、月額の取引金額50万円まで、取引手数料は定額の220円です。しかも、投資に使える200円分のポイントが毎月付与されますので、実質の月額手数料は20円となります。
また、往信SBIネット証券からSBIネオモバイル証券へ送金する場合は、即時入金され、手数料は無料です。(P.193～195)
 
【高配当銘柄　投資法ステップ①】
ステップ１ 20銘柄を1株ずつ買う
まずは、本書で紹介した、死ぬまで持ちたい17銘柄+ご自身で選んだ3銘柄の計20銘柄を1株ずつ買っていきます。
1週間に1銘柄ずつ買ってもいいですし、資金に余力のある方は毎日1銘柄ずつ増やしていくのもいいでしょう。
ただし、一気に買うことは避けてください。繰り返しますが、投資初心者が最も大切にすることは、相場で生き残ることです。
｢まずは生き残れ、儲けるのはそれからだ｣
と自分自身に言い聞かせながら、じっくりと取り組んでください。
ステップ1で20銘柄を1銘柄ずつ買い続けていくと、1週間に1銘柄ずつ投資した方は約5か月後に、毎日1銘柄ずつ投資した方は約1か月後に、20銘柄に分散されたポートフォリオができています。
こうしてステップ1を終えたとき、同じ1株でも、株価が数百円の銘柄もあれば、数千円のものもあるはず。各銘柄への投資金額は、株価によりバラバラでしょう。
次のステップでは、このバラツキを調整していきます。(P.196～197)
→積み立てて株を増やしていく間に、各企業の有価証券報告書等を読み込み、調査記事を書こう。新情報が出る度に更新して、ポートフォリオに対応した調査記事も育てていこう。
 
【高配当銘柄　投資法ステップ②】
ステップ2 各銘柄への投資金額を均一に調整
ステップ2では、投資金額を均一に調整していきます。
｢どういうこと？｣と思ったかもしれないので、具体的に分かりやすく説明しますね。
たとえば、保有している銘柄で最も高い銘柄Aの株価が1株6000円、最も安い銘柄Bの株価が1株600円としましょう。
この場合、最も安い銘柄Bを9株、買い増しします。すると、銘柄Aへの投資金額は、株価6000円×1株=6000円。銘柄Bへの投資金額は、株価600円×10株=6000円。これで投資金額を均一に調整できました。
同様に、株価1000円の銘柄Cがあれば、5株買い増しして、株価1000円×6株=6000円。株価2000円の銘柄Dがあれば、2株買い増しして、株価2000円×3株=6000円。
このように調整を続けていくことで、投資金額が20銘柄にほぼ均一に分散された株式ポートフォリオが完成します。
ここに到達するまでの期間は、1週間に1銘柄ずつ投資してきた方は10ヵ月程度、毎日1銘柄ずつ投資してきた方で2ヵ月程度です。
実はこの段階ですでに、ポートフォリオは理想的な形になっています。
明確な投資目的を持たず、投資手法も学ばずに何となく投資している個人投資家とは、雲泥の差がついているのです。
自信を持ってください。(P.197～198)
→取引する曜日を決めてしまうと続けやすいかもしれない。
 
【高配当銘柄　投資法ステップ③】
ステップ3 キャッシュを含めてポートフォリオを考える
ステップ2までで、株式ポートフォリオは完成しています。
あとはコツコツと1株投資を継続していくことで、運用資産は増加していきますし、得た配当金を再投資することによる複利効果で、そのリターンはどんどん加速するでしょう。
いよいよ最終段階のステップ3では、第4章で学んだ、現金比率とリバランスを考慮したポートフォリオを構築していきます。
｢ご自身の年齢と同じ数値の％｣を現金で保有しておき、その現金比率を維持するため、1年に1回リバランスするというものでしたね。
具体的な方法としては、証券口座へ入金しても、その全額を投資にまわすのではなく、一定金額を現金で残しておくようにするのです。
これも一気にやろうとせずに、積立投資を継続しながら、徐々に現金比率を増やしていけばよいと思います。ちなみに私は44歳なので、株式:現金=56:44となります。
このような過程を経て、最終的には、株式と現金の比率が一定に保たれ、株式は20銘柄に均等に分散されたポートフォリオが構築されるというわけです。
あとは継続あるのみ。
1株投資を継続して、保有株数が100株に達すると、株主優待を受け取れる銘柄もあります。もちろん配当金も定期的に振り込まれ、その金額は毎年増加していくでしょう。
1年も続けていれば、株式投資への理解も深まっているはず。自分なりの考えを反映させた投資を試みるもおもしろくなるでしょう。
この段階までくれば、株式投資を楽しみながら実践できるようになっているはずです。
(P.198～200)
 
【ヤフーファイナンスのアプリでポートフォリオ管理】
株価は常に流動的なもの。
インターネット上の証券口座画面で確認することもできますが、いちいちログインするのは面倒。
私は、ヤフーファイナンスのポートフォリオ機能を利用しています。自分の保有している銘柄を登録しておけば、簡単に株価が確認できます。
また、ヤフーファイナンスのアプリを入れておけば、気が向いた時にスマートフォンでも簡単に確認が可能です。
とはいえ、株式投資それ自体が楽しいのであれば、株価を毎日チェックしてもいいと思いますが、長期投資家は、株を買う前にいくらくらいになっているのかをチェックする程度で十分です。(P.200～201)
→ヤフーファイナンスのアプリは、SBI証券と連携している。
 
【証券口座が出金するやむを得ない場合】
基本的に証券口座へ入金したお金は、｢なかったもの｣として運用できるのが理想です。
しかし、長い人生、どうしてもお金が必要になることもあるでしょう。私も家族を持ったことで、そういう機会もありました。
そんなときは、証券口座から出金するのもやむを得ません。私たちは投資をするために生きているのではなく、豊かに生きるために投資をしているのです。
その場合、出金の優先順位としてはまず、証券口座で待機しているキャッシュから引き出すことを検討してください。
株式は、長期保有することでその潜在的なリターンを享受することができます。なので、株の売却は最後の選択肢とするべきです。
それでも株式を売却はしなくてはならなくなったら、業績が芳しくなく、株価も低迷している銘柄から売却するのがよいでしょう。
(P.205～206)
→株を手放すのは、｢金のなる木｣を手放すのと同じことだと心得よう。
 
【フィッシャーの名言】
投資家が得られたはずの利益を逃してしまうことはほかにもある。なかでも最もバカバカしいのが、保有している株が大きく上昇したから売る、というものである。
(フィリップ・フィッシャー｢株式投資で普通でない利益を得る｣パンローリング)
(P.226)