東証33業種
→まずは業種区分を知るところから。
【ROEについての留意点】
○ROEが高いほど企業の資本効率がよく、投資家にとって魅力的とされている。
(P.99)
ROEを参考にする時は、同一業種で概ねの平均値を把握して、その平均値と比べてどの程度優位性があるか判断します。
この点は他の投資指標と同じですが、加えて自己資本比率も確認しておきましょう。
たとえば、通信業の大手キャリア3社を見てみましょう。
これだけだと、ソフトバンクが魅力的な投資先に思えますが、そう判断するのは早計です。
次に自己資本比率を確認します。
NTTの自己資本比率は30％台、KDDIは40％台なのに対して、ソフトバンクの自己資本比率は10％台となっています。ようするに、自己資本比率の低さが、逆にROEを高めているのです。(P.99～100)
→このような数値同士の関係を、なるべく多く知るようにしていきたい。
【決算短信で最低限確認すること】
決算短信サマリーで最低限確認しておきたいことは、EPS(1株利益)の推移と、次年度の予想EPS、それに配当の推移です。
①まず今年のEPSが前年度より成長しているかを確認します。
②次に今年度EPSよりも、次期予想EPSが成長しているかを確認します。
③最後に、配当金が年々増加しているのか、減配となっていないかを確認します。
まずはこの3点だけ確認できるようになりましょう。細かい数字を確認するのは、決算短信を見るのに慣れてからで十分なので、最初から焦る必要はありません。(P.114)
【EPSと配当の次に確認すること】
先ほどの①～③のポイントにあったEPSと配当の次に確認しておきたいのが、以下の点です。
④営業収益(売上高)と営業利益が増加(成長)しているか。
⑤営業収益(売上高)営業利益率(営業利益÷営業収益)が維持できているか。
⑥株主資本(自己資本)比率は、同業他社と比べて高いか。
⑦営業活動によるキャッシュ・フローは、プラスか。
⑧配当性向は高くなりすぎていないか。
このくらいまで確認できれば、定量的な業績の概要はつかめるはずです。
慣れてくれば、①～⑧を確認するのに1分もかからなくなるでしょう。(P.124～125)
【利益の計算式】
1.売上高－売上原価＝売上総利益
3.営業利益+営業外収益－営業外費用＝経常利益
4.経常利益+特別利益－特別損失＝税引前当期純利益
(P.132)
【投資判断のチェックリスト作成例】
配当利回りに納得できるか？
EPSは安定的か？成長しているか？
PERは過去5年レンジで低い水準か？
自己資本比率は業界平均と比べて高いか？
売上高営業利益率は10％以上か？
PBRは過去5年レンジで低い水準か？
ROEは業界平均と比べ高いか？
VIX指数は40以上か？
日経平均PBRは1倍以下か？
(P.206)
→リストのすべての項目を満たすということは、ほぼ無い。どの程度満たせば投資できるかを判断し、投資した後も振り返ることで精度を高めていく。
【高銘柄配当投資は長期的にはリスクを抑えつつリターンを得られる】
ペンシルベニア大学大学院のジェレミー・シーゲル教授は、高配当銘柄群へ投資した方が、低配当銘柄群へ投資するよりも幾何平均リターンは高く、ベータ値(株式市場全体の動きに対して、個別企業の株価がどの程度反応して変動するかという数値で、ベータ値が低いほどリスクは小さくなる)は低いという調査結果を発表しています。
これはすなわち、リスクを抑えつつ高いリターンが期待できることを意味します。(P.222)
→高配当であってもROEが高く、配当性向の低い銘柄は存在する。長い目で見れば、そうした企業に投資することでリスクを抑えつつリターンを得ることができる。
【配当金という長期投資を支えるモチベーション】
毎年の受取配当金を増やすことにフォーカスし、株数を積み上げていく｢貯株｣という発想であれば、意識は株価の変動ではなく、株数と配当金に向かいます。
たとえばKDDIを100株数買えば、税引き後でも年間1万円強の配当金を受け取ることができます。
そのお金を使って家族で外食するのもいいでしょうし、配当を再投資するのもいいでしょう。
たとえ1株、100円の積み上げであったとしても、スーパーでジュースを1本買うことができます。
このように、自由に使えるお金が定期的に入ってくることは、大きな安心感につながるのです。
値上がりを期待して株を買うのではなく、配当金を受け取る権利である株を買っている、という発想です。
(P.223)
【新NISAを最大限活用するなら日本株】
新しいNISAで米国株へ投資する場合には留意が必要です。
現行のNISA制度もそうなのですが、新しいNISA制度においても、非課税の対象となるのは日本国内部分のみ。したがって、米国で源泉徴収された10％は非課税の対象外となります。
一方、米国株へ投資していた場合は、米国で課税された10％は非課税の対象とはならないため、1,200万円×配当金利回り5％×90％=54万円になり、手取りが6万円も減少してしまいます。(P.229)
【少額ずつの購入が無難】
株式投資では、絶対に儲かるという手法は存在しませんので、相場に慣れて実力がつくまでは、少額ずつ買っていく方が無難だといえます。
現在はNISA口座でも1株ずつ投資が可能で、買い付け手数料も無料となっている証券会社がありますので、それを活用していきましょう。
たとえば、私はSBI証券を利用していますが、1株ずつ投資しても買い付け手数料は無料です。
現状、売却時は0.55％の手数料がかかりますが、そもそもNISA口座で投資する株式は長期保有が前提。
ですので、売却を考えなければならなくなる可能性のある銘柄は、極力避けるようにしましょう。
ちなみにSBI証券ならば、単元株(100株単位)で売却する場合は一定額までは無料となっています。(P.230～231)
→配当狙いの長期保有であれば、無理に一度に買う必要もない。株価が安くなった際に多めに買うでよいだろう。
【投資資金を捻出するなら含み損のある銘柄を売る】
どうしても欲しい銘柄があって、投資資金を捻出するために売却しなくてはならない場合、｢含み損のある銘柄｣から売却した方が、得策となるケースが多いのが私の経験則です。
含み益のある銘柄は、投資が上手くいっているケースが多く、今後も株価を伸ばしていく可能性が相対的に高い。
その一方、含み損のある銘柄は、投資が上手くいっていないケースが多く、今後も株価が低迷する可能性が相対的に高いといえるでしょう。
上手くいっている投資と上手くいっていない投資、どちらを売却すべきかは自明の理。
けれど、損失を確定させることを嫌う人間心理が意思決定の妨げとなってしまうのです。
含み損を抱えている銘柄を売却しにくい場合は、配当金と損益通算して、損失を小さくする発送をもつことも一つの対処方法です。
また、含み損を抱えている銘柄を含み益のある銘柄と一緒に売却し、あらためて含み益のあった銘柄を買い直すことで、含み益の部分を含み損の部分と相殺させるという発想も一つです。(P.237)
